歯内療法における抗生物質処方の実態と課題：米国での研究結果
米国で行われた実践ベースの研究により、局所的な歯内療法感染症における全身性抗生物質の使用制限が推奨されているにもかかわらず、抗生物質の不適切な処方が続いている現状が明らかになりました。この研究は、臨床医の処方決定に影響を与える要因を理解し、不適切な処方に関連する状況や歯科医の特性を特定することを目的としています。
研究概要と主な発見
米国National Dental Practice-Based Research Networkを通じて、104名の一般歯科医と49名の歯内療法医が参加し、2017年4月から9月にかけて1,723名の非外科的根管治療患者が登録されました。
全体として、患者の約5分の1が治療後に抗生物質を処方されました。
抗生物質は、治療された歯が触診時に圧痛を示す場合や、X線写真で根尖性歯周炎の兆候がある場合により頻繁に処方されました。研究者らは、これらの所見は現在のガイドラインでは抗生物質使用の適応ではないとし、炎症と全身性抗生物質を必要とする感染症の区別に関する理解のギャップを示唆していると指摘しています。
歯科医の特性によっても処方頻度が異なりました。
45歳未満の臨床医、非ヒスパニック系白人歯科医、大規模グループまたは学術施設で働く開業医は、抗生物質をより低い頻度で処方していました。
これは、若い臨床医が最新のガイドラインに沿ったトレーニングを受けていることや、大規模グループ・学術施設で働く開業医がエビデンスに基づいたプロトコルに触れる機会が多いことを反映している可能性があります。
ガイドラインとの乖離と今後の対策
研究者らは、この結果がガイドラインに基づく推奨と臨床実践の間に継続的なギャップがあることへの懸念を提起していると述べています。2018年から2022年の米国における外来処方に関する別の分析では、2019年にAmerican Dental Association (ADA) が抗生物質使用に関するガイドラインを発行した後も、一般歯科医の処方率は低下していないことが示されています。
ADAおよびAmerican Association of Endodontistsのガイドラインは、確実な歯科治療が提供できる場合の局所的な歯内療法感染症に対するルーチンな全身性抗生物質の使用を推奨していません。全身症状を伴う場合のみ抗生物質の使用を支持しています。
研究者らは、歯科医の年齢や診療環境による処方差が、最新のトレーニングや施設文化が処方決定に影響を与えるという広範な証拠と一致すると結論付けました。適切な抗生物質使用を強化するためには、継続的な教育、より明確な臨床意思決定支援ツール、およびシステムレベルのポリシーが必要であると提言しています。これらの発見は、不必要な処方を削減し、エビデンスに基づいたケアについて患者とコミュニケーションを図るための取り組みに役立つ可能性があります。
この研究は「Antibiotics after non-surgical root canals: National Dental Practice-Based Research Network findings」と題され、Journal of Dentistryの2026年11月号に掲載されました。
元記事：US study examines endodontic prescribing patterns to inform antibiotic stewardship