食料不安と認知機能低下のリスク：新たな米国研究
概要
新たな米国研究により、食料不安が認知症、認知症を伴う認知機能障害、および認知症を伴わない認知機能障害（CIND）のリスク上昇と関連していることが示されました。特に65歳未満の成人において、この関連性はより顕著でした。
研究方法
研究者らは、Health and Retirement Studyのデータを用いて、ベースライン時に認知症や記憶障害のない50歳以上の参加者5800人以上（平均年齢67歳、女性59%）を分析しました。妥当性が確認されたSix-Item Food Security Survey Moduleを使用し、参加者は食料安全保障の程度に応じて「高い」、「低い」（9%）、「非常に低い」（7%）に分類されました。参加者は中央値8.7年間追跡され、食料不安と認知症、認知症を伴う認知機能障害、CINDのリスクとの関連が、人口統計学的要因、社会経済的要因、健康行動、臨床的併存疾患、抑うつ症状を調整して検討されました。
主な結果
追跡期間中に、423人が認知症を、972人がCINDを、1215人が認知症を伴う認知機能障害を発症しました。
- 食料不安が低い個人は、食料不安が高い個人と比較して認知症のリスクが高いことが示されました（調整ハザード比[aHR], 1.7; P = .04）。
- 低いまたは非常に低い食料不安は、CINDのリスク増加と有意に関連していました（aHRs, 1.7および1.8; P < .001）。
- 同様に、認知症を伴う認知機能障害のリスク増加とも有意に関連していました（aHRs, 1.6および1.65; P = .001）。
特に、65歳未満の成人では、食料不安と認知機能アウトカムとの関連がより強力でした。
- 認知症: aHR, 2.8; P = .02
- CIND: aHR, 2.2; P = .003
- 認知症を伴う認知機能障害: aHR, 2.2; P = .001
臨床的示唆と限界
研究者らは、65歳未満の高齢者における関連性の強さは、食料不安を標的とした介入がこのサブグループにとってより大きな認知機能上の利益をもたらす可能性を示唆していると述べています。本研究は、未測定または残余の交絡因子、および食料不安の単一評価によって限界があります。
研究情報
この研究はHeejin Lee博士（ボストン公衆衛生大学院）が主導し、JAMA Network Openに9月24日にオンライン公開されました。
元記事：Food Insecurity: A New Risk Factor for Cognitive Decline?