米国における脳卒中負担の劇的な増加と公衆衛生戦略の必要性
概要
1990年から2021年にかけ、米国における脳卒中の絶対的負担は劇的に増加しました。2021年だけで、40万件以上の新規症例と630万件の有病症例が報告されています。この脳卒中有病率の増加は、特に若年層（15～49歳）と、アラスカ、ネバダ、アーカンソーといった特定の地域で顕著でした。
調査方法
この研究では、Global Burden of Disease studyから得られた1990年から2021年までの米国における虚血性脳卒中、脳内出血（ICH）、くも膜下出血（SAH）のデータが用いられました。世界保健機関（WHO）および国際疾病分類（ICD）第9版・第10版の基準を用いて脳卒中症例が特定され、脳卒中による発生率、有病率、死亡率、障害調整生命年（DALYs）損失、生命損失年数、障害生存年数が評価されました。
主要な発見
2021年の統計:
新規脳卒中症例：0.41百万件（うち76%が虚血性脳卒中）
有病脳卒中症例：6.3百万件（虚血性脳卒中5.1百万件、ICH 0.75百万件、SAH 0.45百万件）
脳卒中関連死亡：0.2百万件
DALYs損失：3.9百万年
1990年から2021年の変化:
粗有病率の増加：虚血性脳卒中で66%、ICHで78%、SAHで71%。
新規症例の増加：虚血性脳卒中で10%、ICHで28%、SAHで50%。
15～49歳層では脳卒中有病率が3%増加。
アラスカ、ネバダ、アーカンソー州で有病率の最大の増加が報告されました。
年齢標準化率の減少:
一方で、年齢標準化された脳卒中の発生率は33%、死亡率は31%、DALYs損失は28%それぞれ減少しました。これらの減少は、出血性脳卒中サブタイプよりも虚血性脳卒度でより大きく見られました。
今後の課題と提言
研究者らは、将来の公衆衛生戦略として、修正可能なリスク要因への対処、医療アクセスの改善、脳卒中意識の向上を目指した、年齢および地域に特化した介入を優先すべきだと提言しています。既存の格差を緩和し、増大する脳卒中負担を効果的に管理するためには、継続的な監視、強力なリスク要因管理、および的を絞った医療介入が不可欠です。
研究の限界
本研究は行政データベースとICDコーディングに依存しているため、脳卒中イベントの誤分類や過少報告の可能性があります。また、脳卒中の重症度や再発は区別されず、長期的な機能的転帰の評価が制限されています。人種や民族に関するデータも含まれていませんでした。