10代の自傷行為、家庭用品が関与し急増
2000年から2023年にかけて米国の毒物管理センターに報告された150万件以上の症例を分析した研究により、6歳から12歳の子どもにおける自傷行為のケースが大幅に増加していることが明らかになりました。この研究結果は、『Pediatrics』誌の9月8日号に掲載されています。
自傷行為の増加傾向
研究共同著者であるHannah Hays博士によると、子どもの物質曝露全体は50%以上増加していますが、自殺または自傷目的と疑われるケースは最大で4倍に増加しています。特に、11歳では2000年以降398%、12歳では343%もの自傷疑い報告が増加しており、これらのケースが「子どもたちにとって、より深刻な医学的結果や入院につながる可能性がはるかに高い」と指摘されています。
関与する一般的な家庭用品
自傷行為に最も頻繁に関与していた製品は、鎮痛剤、抗ヒスタミン剤、風邪薬、ビタミン剤、その他入手可能な家庭内の物質でした。Hays博士は、家庭内の医薬品や有害物質へのアクセスが増えることで曝露の機会も増え、また子どもの脳の意思決定や計画を司る部分がまだ発達途上であるため、衝動的になりやすいことが一因と考察しています。
予防と早期介入の重要性
Hays博士は、以下の対策を推奨しています。
- 処方薬および市販薬を施錠して保管する。
- 未使用の製品は安全に廃棄する。
- 高リスク薬の包装変更を検討する（例：ブリスターパックから錠剤を取り出す数分間が、子どもが行動を考え直し、命を救うきっかけとなることがある）。
介護者に対しては、子どもの苦痛の早期兆候に注意を払うことの重要性を強調し、気分、行動、睡眠、食欲、学校出席の変化に注意し、懸念があれば助けを求めるべきだと述べています。さらに、医療提供者が自殺リスクのスクリーニングを行い、早期の精神的健康サポートを提供することで、重要な役割を果たすことができると指摘されています。
元記事：Household Items Tied to Sharp Increase in Self-Harm Cases in Teens