人種・民族差別は精神病リスクの増加と一貫して関連
研究方法
本アンブレラレビューは、2003年から2023年の間に発表された7つのシステマティックレビュー（うち4つはメタアナリシスを含む）を対象とした。これらのレビューには、ヨーロッパと米国からの40,000人以上の参加者を含む23の一次研究が含まれていた。研究者らは、自己申告による認識された人種的または民族的差別（主に自己申告式質問票を使用）と精神病リスク（確立された質問票を使用）との潜在的な関連性を評価した。バイアスのリスクはAMSTAR-2チェックリストを用いて評価された。
主要な研究結果
- メタアナリシスを含むすべてのレビューで、認識された民族差別と精神病症状（調整オッズ比[aOR], 1.78; 95% CI, 1.3-2.5）および精神病体験（統合オッズ比[OR], 1.9; 95% CI, 1.4-2.7）との間に有意な関連性が示された。
- 認識された人種的または民族的差別は、妄想症状（OR, 2.5; 95% CI, 1.6-4.0）および幻覚症状（OR, 1.65; 95% CI, 1.3-2.1）とも強く関連していた。
- 含まれる研究の中で最大のものでは、生涯にわたる認識された人種的または民族的差別のレベルが高いほど、精神病体験の可能性が増加するという用量反応関係が示された。
- 非臨床集団においてより強い関連性が観察されたが、臨床集団においても有意な関連性が認められた。
研究の示唆と限界
主任研究者は、本レビューが直接認識される差別の影響のみを調査したものであり、見過ごされがちなシステム的差別も精神的健康格差にさらに寄与する可能性があると述べた。
本研究の証拠は主に横断研究に基づいており、高い異質性によって制約された。含まれるレビューはAMSTAR-2の品質スコアが低いか極めて低く、結果の頑健性に影響を与えた可能性がある。また、元のレビューにおける誤りや誤報告を悪化させる可能性があり、収入、教育、住居、貧困といった関連する構造的要因は含まれていなかった。