BRCA1/2変異を有する転移性去勢抵抗性前立腺がん患者におけるPARP阻害剤の使用状況
研究の概要
転移性去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）でBRCA1/2変異を持つ患者において、PARP阻害剤が最近FDAに承認され、生存利益を示す試験結果があるにも関わらず、約半数（48.8%）の患者がPARP阻害剤を投与されていないことが明らかになりました。
研究方法
この研究は、米国全国約280のがんクリニックからの電子カルテデータを用いた後方視的コホート研究です。対象は、PARP阻害剤が初めて承認された2020年8月15日以降に生存していた、BRCA1/2変異を有するmCRPC患者443人でした。研究者らは、PARP阻害剤の全体的な使用状況、および年齢、人種・民族、保険状況、診療タイプといった患者特性との関連を評価しました。患者の年齢中央値は72歳で、多くが白人（61.6%）でした。
主な研究結果
- PARP阻害剤の投与状況: 全体の51.2%の患者がPARP阻害剤を投与され、48.8%は投与されませんでした。
- 投与された患者のうち、73.1%が単剤療法、17.6%がアンドロゲン受容体経路阻害剤との併用療法、9.3%が他の薬剤との併用療法を受けていました。
- 患者特性とPARP阻害剤の使用:
- 保険の種類: メディケアまたは他の政府プログラムによる保障を受けている患者は、商業健康保険の患者と比較して、PARP阻害剤を投与される可能性が有意に高かった（オッズ比[OR], 1.91; P = .047）。
- 人種: 黒人患者は白人患者と比較してPARP阻害剤の投与確率が低かったものの、統計的有意差はありませんでした（OR, 0.57; P = .07）。アジア人患者は白人患者と比較して投与確率が高い傾向にありましたが、これも統計的有意差はありませんでした（OR, 7.04; P = .07）。
- 年齢や診療タイプ: PARP阻害剤の投与と年齢や診療タイプとの間に有意な関連は認められませんでした。
臨床的意義と課題
研究著者らは、これらの知見が「転移性去勢抵抗性前立腺がん患者における生存データへの意識向上と、延命治療へのアクセス改善の必要性」を浮き彫りにしていると述べています。専門家は、本研究が「新しい技術の普及を迅速に評価する大規模電子データベースの力」を裏付けるものだと評価しつつも、コスト情報が欠如している点を重要な限界として指摘しています。
研究の限界
本研究の限界として、後方視的デザイン、次世代シーケンシング検査の未記録の可能性、未考慮の交絡因子が挙げられます。また、併存疾患、パフォーマンスステータス、薬物相互作用、患者の好みなど、治療決定に影響を及ぼしうる重要な臨床変数が捕捉されていませんでした。
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元記事：Many With Mets Prostate Cancer Not Receiving PARP Inhibitors