米国における食物アレルギーの現状：新報告書が示す公衆衛生上の課題
「National Indicator Report on Food Allergy」が、米国における食物アレルギーの公衆衛生上の影響と増大する負担に関する洞察を提供しました。この報告書は、ノースウェスタン大学のクリストファー・M・ウォーレン博士によって執筆され、CDCの資金提供を受けてFood Allergy Research & Education (FARE)によって発表されました。
報告書の主なハイライト
成人期発症の増加: 米国の食物アレルギーを持つ2700万人以上の成人のうち、約半数が成人期に少なくとも1つの食物アレルギーを発症しており、21%は18歳以降にすべてのアレルギーが始まったと報告しています。
アレルギー専門医の不足と地域格差:
米国には約5200人のアレルギー専門医しかおらず、人口10万人あたり1.6人にとどまります。
米国の郡の81.5%にはアレルギー専門医がおらず、特に地方では0.3%の郡にしか専門医がいないのに対し、都市部では23.2%に存在するという顕著な格差があります。
州によってアレルギー専門医へのアクセスは大きく異なり、例えばニューヨーク州は専門医数が全国で2番目に多い（500人）にもかかわらず、メディケイドを受け入れる専門医の割合は最低（13.4%）です。
社会経済的負担: 食物アレルギーの社会的コストは米国で3708億ドルに上り、患者一人あたりの年間コストは約22,000ドルです。
エピネフリンの低使用率: 安全性と有効性が証明されているにもかかわらず、食物アレルギーを持つ個人の横断的調査では、成人で24%、小児で40.7%しか現在エピネフリンを処方されていないと報告しています。50歳以上の患者では処方率が著しく低い傾向にあります。
アレルゲンの有病率の年齢・人種差:
小児で最も一般的な食物アレルゲンはピーナッツ（2.2%）、牛乳（1.9%）、甲殻類（1.3%）、木の実（1.2%）、卵（0.9%）です。
成人では甲殻類（2.9%）、牛乳（1.9%）、ピーナッツ（1.8%）、木の実（1.2%）、魚（0.9%）が一般的です。
人種や民族によっても差が見られ、例えば黒人小児はピーナッツ、卵、魚の有病率が最も高く、アジア系小児は木の実の有病率が最も高いです。成人ではアジア系がピーナッツ、甲殻類、黒人が木の実、ヒスパニック系が卵、魚の有病率が最も高い結果となっています。
心理社会的・経済的負担の認識: 報告書は、食物アレルギーが引き起こす心理社会的および経済的負担の重要性も認識しています。
FAREの医療ディレクターであるケリー・クリアリー医師は、この報告書が食物アレルギー分野の進歩と選択肢について患者や介護者の意識を高め、非食物アレルギーコミュニティに対して食物アレルギーが単なる食物の好みではなく「疾患」として認識されることを期待しています。
元記事：Report: 1 in 5 Adults Developed Food Allergies After Age 18