砂糖入り飲料税はファストフードの飲料カロリーに影響しない可能性
研究の結論
米国の120か所のタコベルのドライブスルー取引データを6年間分析した結果、砂糖入り飲料税の導入は、取引あたりの飲料からのカロリー量に変化をもたらさないことが判明した。
研究方法
- 対象期間と場所: 2015年から2020年までの6年間、米国全土のタコベル120店舗（課税地域60店舗、非課税地域60店舗）。
- 課税地域: カリフォルニア州アルバニー、イリノイ州クック郡、カリフォルニア州オークランド、フィラデルフィア、シアトル。
- 目的: 砂糖入り飲料税がファストフード店での飲料カロリー摂取にどう影響するかを評価。
- データ分析: 税導入前（3～14か月前）と導入後（3～24か月後）の期間で、ドライブスルー取引における飲料からのカロリー変化を比較。
- 対象: 個別に購入された飲料とコンボミールの飲料。
- 計算方法:
- 無条件取引: 飲料購入の有無にかかわらず全取引を対象とし、飲料サイズ変更や飲料購入中止の影響を捉える。
- 条件付き取引: 飲料購入が含まれる取引のみを対象とする。
主要な結果
- ベースライン時:
- 個別飲料からの平均カロリー: 課税グループで51.1、非課税グループで42.3。
- コンボミール飲料からの平均カロリー: 課税グループで119.5、非課税グループで115。
- 税導入後の変化:
- 砂糖入り飲料税の導入は、追跡期間中、個別の飲料またはコンボミールの飲料のいずれにおいても、条件付きまたは無条件取引あたりの飲料からのカロリー量に変化をもたらさなかった。
- 唯一の例外はオークランドで、コンボミールの飲料からの平均カロリーが、無条件取引において非課税グループと比較して16.8減少した。しかし、これは条件付き取引では影響がなく、顧客が「飲料なしのコンボミール」に移行した可能性が示唆された。
著者の見解
著者らは、「砂糖入り飲料税の全体的な影響は、価格変動の評価と合わせて考えると、米国の砂糖入り飲料税の規模が、ファストフード店で購入される飲料カロリーを変えるには小さすぎることを示唆している」と述べている。
研究の限界
- レストラン内での取引の飲料カロリーデータは除外。
- 大多数の店舗（60店舗中47店舗）は、税が導入後4か月で撤廃されたクック郡に位置。
- 取引を行った個人の人口統計学的情報が欠如。
元記事：Sugary-Drink Taxes May Not Cut Fast-Food Beverage Calories