自己採取型HPV検査が子宮頸がん検診の新たな選択肢に
2025年12月4日にアメリカがん協会（ACS）が発表した更新ガイダンスによると、自己採取型HPV検査が子宮頸がんの定期検診における新しい選択肢として支持されました。専門家は、女性がクスコ診なしで自分で検体を採取できるこの検査が、検診に伴うストレスを軽減する可能性があると述べています。
HPV検査の重要性とFDAの承認
ヒトパピローマウイルス（HPV）はほとんどの子宮頸がんの原因であり、HPV検査は現在、従来のパップテストよりも推奨されるスクリーニング方法となっています。2024年以降、米国食品医薬品局（FDA）は3種類の自己採取型HPV検査を承認しており、そのうち2つは医療現場で膣スワブを用いて行われ、1つは自宅で採取し検査機関に郵送する形式です。
検診未受診率の課題と自己採取の意義
米国ではスクリーニングとHPVワクチンのおかげで子宮頸がんの罹患率は数十年間低下していますが、2022年の研究では20%以上の女性が検診を最新の状態に保っていないことが示されています。自己採取型検査は、これらの未受診者を減らす上で重要な役割を果たすと期待されています。
ACSとUSPSTFの推奨事項
ACSと米国予防医療専門委員会（USPSTF）は、臨床医が検体を採取するHPV検査については5年ごとの検診を推奨しています。ACSは、FDA承認の自己採取型HPV検査については、平均リスクの個人が陰性結果であった場合、3年ごとの検診を支持しています。HPV検査は、従来のパップテストと組み合わせて3年または5年ごとに行うことも可能です。
両団体で検査開始年齢に違いがあります。
アメリカがん協会（ACS）：25歳
米国予防医療専門委員会（USPSTF）：30歳（21歳から29歳まではパップテストのみ3年ごと）
保険適用は、アフォーダブルケア法の下で継続される見込みであり、医療現場で行われる自己採取型検査も含まれると予想されています。
検診の終了時期と将来展望
ACSの更新ガイダンスでは、65歳で検診を終了できると明記されていますが、そのためには少なくとも10年間の継続的な陰性結果があることが条件です。専門家は、女性が65歳になるまでに、子宮頸がん検診を安全に停止できるという記録を持つことの重要性を強調しています。
将来的には、ワクチン接種率の高い集団では検診間隔が10年まで延長される可能性も示唆されていますが、米国はまだその段階には達していないと研究者は指摘しています。
元記事：Self-Swab HPV Tests Now Supported for Cervical Cancer Screening