山火事の煙、早産リスクを高める新たな研究結果
ワシントン大学による大規模な研究で、山火事の煙への曝露が早産のリスクを高める可能性が示されました。この研究結果は、2025年11月3日に『The Lancet Planetary Health』に発表されました。
研究概要と主要な発見
この研究は、2006年から2020年までに米国で発生した20,000件以上の出産データを分析したものです。米国の新生児の約10%が早産で生まれており、これは生涯にわたる健康問題につながる可能性があります。これまで大気汚染と早産との関連は指摘されていましたが、山火事の煙に特化した大規模な研究は今回が初めてです。
研究者たちは、妊婦が山火事由来の微粒子汚染（PM2.5）にどの程度曝露されたかを測定し、以下の重要な関連を発見しました。
- 妊娠中期（特に21週頃）に曝露された場合、早産のリスクがより高かった。
- 妊娠後期では、1立方メートルあたり10マイクログラムを超える高レベルの山火事の煙に曝露された場合に最大のリスクが見られた。
- 最も強い関連は、山火事の発生頻度と強度が増している米国西部で確認された。
影響のメカニズムと提言
研究共著者であるキャサリン・カー博士は、妊娠中期が胎盤の最も活発な成長期であることから、山火事の煙粒子が胎盤の健康に干渉する可能性を指摘しています。微小な粒子は吸入後、血流に乗って直接胎盤や胎児に到達する可能性があると考えられています。
主任著者であるアリソン・シェリス氏は、「早産を防ぐことは、将来の健康に持続的な利益をもたらす」と述べ、山火事の煙が母子の健康と密接に関わっていることを強調しました。
研究者たちは、山火事の煙が妊娠にどのように影響するかについてさらなる研究が必要であるとしつつも、妊婦に対する対策を講じるのに十分な証拠があるとしています。具体的には、医療従事者と連携し、煙の発生時に妊婦が身を守るためのツールを提供すること、また公衆衛生機関が妊婦を脆弱なグループとして認識し、山火事の煙に関する情報発信を調整することを提言しています。